【飲食店内装工事】厨房機器の種類や減価償却、耐用年数について

厨房機器とは？

飲食店や食品の製造メーカーでは厨房を有していることになり、一般家庭のキッチンとは規模が異なります。厨房機器とはその名の通りに厨房に設置をして料理を作るために欠かせない機材類をまとめて呼ぶことが一般的です。一般の方がキッチンで使う機器類を購入するには、普通の家電量販店の他、ホームセンターや大型スーパーマーケットでも販売されている物を使えます。

厨房の場合では各機種においてサイズが大きいことは特徴となり、提供する料理を素早く作り出すことに最適な機器類、食材を保管するために使う大型機器などもあり、普通の家庭では不要な範囲の機器類が非常に多い傾向にあります。

もちろん飲食店によってメニューは異なるので、揃えなければならない機器類は変わりますが、それでも業務用として販売されている厨房機器ではない場合は、短期間で故障を起こしてしまう問題、能力が低くて使えない問題、温める、冷やすといった熱の問題でも業務用でなければ対応することができない範囲が目立ちます。プロ専用の機器という意味合いもあり、十分に使いこなせるまでには一定期間の就業が必要とされる機器も少なくはないので、購入してから誰でも直ぐに使える一般向けの家電製品とは大きな差が生じています。

この範囲に含まれる機器は殆どが厨房機器になるので飲食店を経営している方や、新規でオープンをする方であっても耐久性と能力の高い設備を整えることは必須です。店舗系の場合は厨房機器を揃えることは基本ではありますが、内装関連にもお金を費やすことも来客を増やすためにも必要です。

厨房機器の種類について

飲食店のジャンルで違いはありますが、導入をしている厨房機器は非常に範囲が広い特徴があります。実際にどのような種類があるのかと言えば、冷蔵庫と冷凍庫をあげることができます。

どちらも高さが180㎝程度もある大型機器を用いている場合が多く、収納する食材を適切な温度管理によって保管をするには必須となる種類です。次にコンロもありますが、一般家庭用の場合は2口コンロでコンパクト型が使われていますが、厨房機器として販売されているコンロはプロパンガスを利用するシンプルではありますが、かなりの大きなサイズのコンロが主流です。この理由は一度に作る料理の量を増やすことが必要になることが多いので、大きいフライパンや鍋にも対応できる種類が使われています。

作業台という特殊な厨房機器も導入している飲食店は多く、作業台の上で料理を作ることが必須とされる厨房では、程よい高さのステンレス製の作業台があります。この作業台は下側に食材を冷蔵庫のように収納できるスペースを設けている機種があり、その結果として作業台はいつでも冷えていることは特徴的です。

パンを作る作業やピザを作る作業でも多用されており、一般向けには販売されていない特殊性があります。厨房は内装に配慮することも必要とされ、特にお客さんから見える位置にある場合は、常に清潔さを保てるように小まめに内装をリニューアルすることにより、衛生上の問題や美観的な問題で客足が遠のいていくことを避けられます。

厨房機器の減価償却について

飲食店のオーナーは資金集めに苦労をしたり、売り上げが伸びないことで想定通りの利益を出せない可能性は否定できません。この対処法はジャンルを変えてみたり、他にはない独自のメニュー開発を行う方法などは効果的ですが、厨房機器を購入する際には初回に全ての金額を経費として計上するのではなく、減価償却で処理をすることにより上手く節税を行うことに成功できます。

いきなり最初から300万円や500万円など必要な厨房機器を実費で購入し、普通の方法で決済を行うと当然ながらマイナスの部分が大きくなるので資金調達を行う際にも不利益を感じてしまいます。そこで減価償却で処理をする方法にメリットがあり、経理の計算上では耐久年数に合わせた年数で計算をすることが一般的です。

例えば大型冷蔵庫を購入し、150万円の出費となった場合でも冷蔵庫の場合は6年と定められているので、毎年に25万円の経費として処理をすることができます。この方法は多くの厨房機器に当てはまることが多く、その背景には高額なことと耐久年数が長いこと、個人ではなく法人が利用をしている条件によって認可されている内容です。

冷蔵庫の場合は6年になりますが、作業台やミキサー、大きなオーブンやガスコンロなど、それぞれの機器対して予め決められている年数というものがあるので、購入をする際には必ず確認をしておくことは必須です。経費処理で余った部分に関しては、設備投資として内装のリフォーム代に充てるなど用途は沢山あるので覚えておくことは有利になります。

厨房機器の減価償却のメリット

高額な厨房機器を一気に揃える場合では、かなりの額面に達してしまうので一括払いではなくローンを利用する飲食店も少なくはありません。どのような方法で購入に至ったとしても、決算の時期になると厨房機器を購入した料金を全て経費にしてしまうと飲食店を経営する会社の資金がショートしてしまう可能性があるので、通常は減価償却で処理をすることにメリットがあります。

なぜ1年ではなく6年や10年などの期間で減価償却をするのかと言えば、赤字続きの飲食店を事例にすると、新しいアイデアが生まれ集客に大きな期待が持てるとした状態では、資金投入を行えなくなることだけではなく、融資先からの信用度を失ってしまう可能性もあるので、デメリットに感じることは多い傾向にあります。

この問題をクリアするにはやはり減価償却で年月をかけて経費で処理をしていく方法であれば、上手く資金の流れを分散することができるメリットや、資金調達に成功できる可能性が高まるメリットも魅力です。

この方法はたとえ現金一括で支払ったとしても減価償却は経理上で認められている正式な手段になるので、何ら問題に感じてしまうことはありません。厨房設備だけを整えるのではなく、一定期間毎に客席の内装のリフォームも必須とされるので、経費が負担になるようなタイミングでも減価償却で処理をしていく方法であれば、内装リフォームに資金を回すことが可能になるという集客力を高めるメリットも感じることができます。

厨房機器を買い替えるタイミングはいつ？

大型で重量もかなりある厨房機器が多いのですが、飲食店を経営している方は、新規オープンの際には新品の厨房機器でも年月の経過と共に劣化は起きてしまいます。メーカーや専門会社による修理をしながら長い期間にわたり使い続けることはできますが、買い替えを検討している方は、減価償却が終わった後の時期を目安にすることは正しい方法です。

冷蔵庫は6年と限定されていますが、厨房機器の冷蔵庫は6年で壊れてしまう可能性はかなり低いと感じられます。その結果として故障が増えたと感じた際が良い買い替えのタイミングになり、新品の冷蔵庫を購入し同じように減価償却で処理をすることを継続するだけで上手く節税も行えます。

ただし問題になることはあり、厨房機器の場合は飲食店にとっては欠かせない重要な機器類です。もしも営業時間中に壊れてしまった場合はお客さんが注文をする料理を提供できないリスクがあります。

このような問題を未然に回避するには、それぞれの厨房機器の耐用年数を新品時に確認をしておき、耐用年数が過ぎた後には専門会社にメンテナンスや点検作業を行ってもらうことがベストな行動です。もしも後数か月で壊れると判断された厨房機器が出たとすると、このタイミングで買い替えをすることはチャンスロスの問題を想定しても安心安全で売り上げを下げてしまうリスクも軽減できます。

要は完全に壊れてしまうと営業が出来ないものなので、早めの点検によって最善策を選べば問題はクリアできます。他にも内装をリニューアルしたり、宣伝用のチラシの作成、色々な販売促進法も利用することで売り上げアップに期待することができ、生きた経費の使い方でもあります。